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4.算定の方法
4-1環境負荷の算定
nc-method-041

1)直接環境負荷:①②③が該当
①GHG排出量:スコープ1・2の排出量
②直接水消費量:自社で使用する水消費量
③直接土地利用面積:各事業拠点の敷地面積、緑地面積、建物面積
 
2)間接環境負荷:④が該当
収集した活動量とデータベースに掲載されている原単位を用いて算定を行う。
算定式は以下の通りである。
GHG排出量=Σ(活動量×GHG排出量原単位)
水消費量=Σ(活動量×水消費量原単位)
土地利用=Σ(活動量×土地利用原単位)

活動量とは、事業者の活動の規模に関する量で、上流の負荷を算定をするには、原材料調達に要する費用や事業拠点で使用するエネルギー・水の使用量などに関する量を、下流の負荷を算定するには、使用段階のエネルギー量などに関する量を用いる。算定の対象範囲に応じて、活動量データを収集する。

4-2 LIME手法による金額換算

①GHG排出量
算定されたGHG排出量に、LIME2の「統合化係数リスト」記載の、影響領域「地球温暖化」に対する二酸化炭素の統合化係数を乗算することで統合化します。

※算定結果は、特性化を完了したCO2換算量で算定されているため、特性化のステップは不要です。
また、「統合化係数リスト」は、被害評価の結果も含んでいるため、被害評価のステップも考慮不要です。

 
②水消費量
算定された水消費量に、水資源の消費に伴う健康被害量(引用:「水資源消費に伴う健康被害の評価手法開発」(第3回LCA学会講演要旨集))と、LIME2の「統合化係数リスト」記載の保護対象「人間健康」に対する統合化係数を乗算することで統合化します。

※水消費量は、LIME2の影響評価の対象に含まれていないため、LIMEの手法そのままでは算定ができません。
そのため「水資源の消費に伴う健康被害量」を用いて、人間健康への被害量を算定し、その結果をLIME2の統合化係数で同一単位に換算しています。
尚、「水資源の消費に伴う健康被害量」には幅がありますが、日本を対象にした算定を行うにあたっては、最小値を用います。

 
③土地利用面積
算定された土地利用面積に、LIME2の「統合化係数リスト」記載の、影響領域「土地利用」に対する土地の利用区分ごとの統合化係数を乗算することで統合化します。

※土地利用(占有及び維持)では、土地利用区分の違いによる影響差と占有時間(年)を乗じて特性化を行いますが、土地利用区分の違いによる影響差を無視(係数を1とする)し、かつ、算定対象期間(=占有時間)を1年間としているため、特性化を行っても算定結果は変わりません。また、「統合化係数リスト」は、被害評価の結果も含んでいるため、被害評価のステップも考慮不要です。